こんにちはミライです。今日は皆さんの勤務時間は長いのか？を世界と比較して検証しようと思います。この結果は皆さんの予想を裏切ると思いますよ。(￣ー￣)ﾆﾔﾘ
世界の人達はどれくらい働いてるの？
世界で労働時間が長い国ランキング（2020年）
1位：メキシコ 月間労働時間177ｈ（時間）
2位：コスタリカ 月間労働時間172ｈ
3位：チリ 月間労働時間159ｈ
4位：韓国 月間労働時間159ｈ
12位：アメリカ 月間労働時間149ｈ
27位：日本 月間労働時間133ｈ
世界平均： 月間労働時間143ｈ
世界経済協力開発機構（OECD）が公開したデータによると、2021年の日本人の1人当たりの年平均実労働時間は1,607時間。世界27位でした。世界平均は1,716時間で、日本はそれよりも短いということになります。
1位2位は働きすぎですね(笑)メキシコとコスタリカの法律上の労働時間は「1日8時間・週48時間」に設定されています。休みが週に1日なのです。(-_-;)なんてブラックな・・・
しかし、これって本当に？って思いませんか
日本の労働時間もっと長くない？
実は、上記の調査結果には、パートやアルバイトなどの短時間労働者、非正規労働者の労働時間も含まれています。「パートタイム雇用率」を見てみると、日本のパートタイマー（週30時間未満労働）の割合は全雇用者中25.8%で、世界第4位。世界平均だと16.7%なので、だいぶ高い数値です。厚生労働省の調べによると、日本のパートタイマーの比率は右肩上がりとなっていて、平成7年（1995年）では14.5%だったのが、令和元年（2019年）には31.5%。約25年で2倍以上に膨れあがっていました。
パートタイマーの総実労働時間は1,100時間程度、一般労働者は2,000時間前後で高止まりの状態。一般労働者の半分程度の時間で働くパートタイマーが増加しているため、労働者全体の平均労働時間は減少傾向となっています
この為世界ランキングでは27位になっているのです。
日本は、なぜ非正規雇用が増加しているのか？
最も多い理由は「自分の都合のよい時間に働ける」で42.0％、続いて「家計の補助、学費等を得たいから」が34.8％となっており、働き方が多様化している現代日本を背景に、個人がさまざまな事情から非正規雇用を選択していることが伺えます。また働くための環境も関係します。（保育園の不足、高額な保育園金額、国の補助が少ない等）短時間労働を良く思っていない保守的な層もいる為、なかなか社員で活躍できる場が少ない状態だと言えます。
労働時間の1番短い国は？
オランダです。 オランダ人の平均労働時間は週29.5時間だそうです。しかも、パート比率も世界1番多いです。
フルタイムは労働時間が週35時間以上、パートタイムは週35時間未満とされ。 フルタイムとパートタイム間の移行が労働者の権利として法律で認められています。オランダは「パートタイム社会」と言われ、短時間就労（パートタイム）が普及しています。パートタイムといっても、非正規や有期の雇用ではなく、無期雇用の正社員であり、労働時間の長短以外の待遇は同じです。労働時間の選択や週休3日制の導入も少なくなく、働きやすい環境づくりが進んでいると言えます。
あとがき
最近ようやく、日本でも労働時間の短縮を呼びかける企業や労働組合も増えて参りました。
私も実際仕事をしていて感じるのは、休日でリフレッシュしているから仕事の密度が上がるです。連勤中の仕事内容は目を覆うほど効率が悪く、頭が働いていないなと感じます。そうゾンビのように働いても効率は良くないのです。やはり限られた時間で最大限の効果を出すにはリフレッシュが必要なのです。しかしこれを理解していない管理職が居るのも事実です。頭の固い化石ですね(笑)
長時間労働をしている従業員を見て、休日出勤をしている社員を見て、「責任感がある！」「よく頑張っている！」と誤った判断をしてしまうのです。こういう所から変えていかないと会社は変わりませんね。
世界各国の労働時間には、文化や社会制度、経済環境による差異がありますが、一般的に、日本は世界に比べて労働時間が長いと言われています。そのため、以下のような問題点が生じています。
1. 過労死や健康被害
労働時間が長いと、仕事によるストレスや健康被害のリスクが高まります。過労死や心身疾患、労働災害などの問題が深刻化しています。
2. 労働生産性の低下
長時間労働は、人的リソースの効率的な活用ができていないことを意味しています。また、大量の残業は、プライベートな時間が削られ、ストレスが溜まり、生産性の低下にも繋がってしまいます。
3. 労働者不足
労働時間が長く、働き方の改革が進まない日本では、若い世代の労働者が減っていく傾向があります。また、繁忙期以外の時期にあえて働かない人も増加しており、生産力の低下につながっています。
以上のような問題点に対する解決方法として、以下のことが考えられます。
1. フレックスタイム制度の導入
労働時間に決まりがなく、従業員が自由に働く時間を選べるフレックスタイム制度を導入することで、労働時間が短縮され、有給休暇の取得がしやすくなります。
2. テレワークの推進
テレワークの導入によって、通勤時間が削減され、ストレスの軽減や労働者の調整が容易になるなど、生産性の向上につながることが期待できます。
3. 年次有給休暇の取得を推奨
労働環境改善に関する法律が成立し、年次有給休暇の取得が法律で定められました。企業と労働者が協力し、法律を守り、年次有給休暇を取得することは、労働者の健康を守る一方で、働き手のモチベーションアップなども促進できます。
進歩的な労働環境改革によって、働き方を変えることができるでしょう。労働時間の短縮が実現されると、労働者側にとっても企業側にとっても、多くのメリットがあります。
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