こんにちはミライです。今日は皆さんが持っている健康保険に関してご案内いたします。
日常で生活しているとすごく大事な制度なのに、理解できていない事って多いですよね。この保険制度もその1つです。ご自分が民間の保険に加入している方、見直しの必要ありまかもしれませんよ
優れている健康保険制度
日本では健康保険制度が充実しています。これは世界的に見ても非常に恵まれています。日本に住んでいる私たちは既に公的な健康保険への加入が義務付けられており、国民健康保険や勤務先の健康保険に加入していれば、病院で治療を受けたときの費用は、入院や手術も含めて、実際の費用の30％に抑えられます。また、ほとんどの治療に健康保険が適用されます。
保険の見直し
医療保険、がん保険、介護保険など各保険会社が出していますが、それは本当に必要でしょうか？その保険料は必要でしょうか？その内容は理解していますか？その分貯金に回して対策した方がよいのではないですか？という事です。
高額療養費制度
誰でも請求できる？
高額療養費は健康保険の制度の一つなので、誰でも利用することができます。 たとえ民間の医療保険に入っていなくても、私たちは、公的な医療保険で結構守られているのです。
優秀な日本の健康保険を使った制度があるのはご存じですか？
日本の健康保険には、１か月の医療費が一定額を超えると健康保険が負担してくれる制度があります。これを高額療養費制度と呼びます。この一定額は、年齢や収入によって違うのですが、70歳未満で平均的な収入（年370～約770万円）であれば概ね「８万円程度」くらいで済みます。ひとつの医療機関における医療費が１か月100万円かかったとすると、自己負担額は３割の30万円で「８万円程度」を超えた分の約21.3万円が高額療養費として健康保険から払い戻されます。
知っていましたか？こういう素晴らしい日本の健康保険制度を知らないと、高い保険料を払い続けてしまう事になります。自己負担額が「８万円程度」で済むのなら、わざわざ民間の医療保険で備えるのではなく、その保険料分を貯金にまわして、そこから医療費を払うほうが合理的だとも考えられます。
最先端の医療がうけられないのでは？
保険会社はよく言いますが、最先端の医療が全て正しいわけではありません。
最先端の医療費が健康保険制度で補助できないというのは、裏を返せば「まだ有効性が確認できていない、副作用の危険がある」という事です。最先端の医療でもこの問題が払拭されている治療法はどんどん保険対象に変わってきています。
デメリットは？
治療費を一時的に自己負担する必要があります
厚生労働省によると、高額療養費を申請した場合の支給までの期間は約3ヶ月 です。 長期にわたって入院すると、退院時に高額な医療費がかかることで、家計の負担になってしまう可能性があります。
貯金は大事
一定の貯金があれば、医療保険がなくても入院費用は払えるはず、と考えることもできます。
多くの資産形成を手助けする著者が言っているのは「民間保険で入るべき保険は、掛け捨ての死亡保険ぐらいだ」と言われています。通常は健康保険（高度医療制度）を利用して、それ以外は自分のお金で対応した方が、結果的にはお金が増える。
これは通常から保険内容と、未来へ向けての資産貯蓄を真剣に考えて行動しなさいよという意味だと思います。決して全てダメとかは言いませんが。毎回世話をしてくれている保険会社の人、親切に対応してくれているかもしれませんが、その給与はあなたからの保険料で支払われているのですよ。これは、投資信託の世界でも同じなのですが、よく投資会社や郵便局、銀行がお勧めしてくる投資は手数料が高いです（えげつない）。投資先に関してはまともな所が増えてきましたが。。。私がオススメするのは米国インデックス投資です。またこの話は長くなるので後日にしましょう(笑)
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